3．　情報提供のモデル

ここでは、それぞれのメディアによる情報提供のモデルを作成し解説する。放送、VHF無線電話、一般電話による情報提供は、海上交通センター等で従来から行われ、多くの実例があるので、モデルの作成は行わないこととし、公衆通信メディアを使用した情報提供のあり方という、本調査研究の趣旨から、テレホンサービス、FAXサービスおよびインターネットによるモデルを作成した。

3．1　テレホンサービス

1）　情報提供の項目

沿岸航行援助情報システムとして求められる情報項目は、

気象情報＞航行警報＞通航船舶情報＞漁業情報＞海洋レジャー情報

の順である。テレホンサービスで行う情報は、耳で聞き取る情報であるため、短く簡潔なものでなければならないことから、気象情報および航行警報が適している。

2）　情報の選択

複数の情報項目がある場合、利用者が必要な情報を選択できるようにするため、次の方法がある。

?　情報項目ごとに別の電話番号を割りつける。電話番号により、必要とする情報が直接的に選択できるので、利用者にとって都合が良く、一般的に行われる手法である。提供側にとっては、電話回線数を多く必要とするため、設置コストが増大する。

?　電話番号は1個にし、ガイダンスに沿ったダイアル（プッシュボタン）操作によって利用者に選択させる。例で説明すると、

「こちらは伊豆沿岸航行援助情報センターです。気象情報は31を、航行警報は32を、○○情報は33を、信号音のあとにダイアルしてください」

であるが、回線効率は良いが毎回利用する利用者にとっては、このガイダンスにもどかしさを感じる。また、現在市販されている応答装置では、1つの情報を聞き終わった後に別の情報を続けて選択できる機能はないため、改めて電話をかけ直す必要がある。

??は長短があるが、利用者の利便を優先したシステムの検討が必要となる。

いずれにしても、どの項目にも常時情報が滞在することが前提であり、気象情報と航行警報とした場合、航行警報は情報がないことの方が多い。このような場合は、選択性は持たせず、ニーズの順に連続した情報とした方が好ましい。

3）　情報伝送時間と繰り返し回数

テレホンサービスは1コインを原則とすれば、情報の長さは90秒を越えないようにし2回繰り返したとして180秒以内とすることが好ましいと考える。

繰り返し回数は、制限がなくエンドレスのものもあるが、回線効率を良くすることと、利用者の送受話器あがり等による長期回線塞がりを防止するためにも制限すべきである。

繰り返し回数2回が標準である。

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